ブランド認知とは、生活者がブランドをどの程度知り、商品やサービスを必要とする場面で認識・想起できる状態を指します。認知を高めるには、名前を広く知ってもらうだけでなく、「何のブランドとして認識されたいか」まで設計することが重要です。
本記事では、純粋想起・助成想起などの基本的な考え方から、ブランド認知度の測り方やKPI、高める方法、セブンデックスの支援事例までわかりやすく解説します。
ブランド認知とは
ブランド認知とは、生活者が特定のブランドをどの程度知り、商品やサービスを必要とする場面で認識・想起できる状態を指します。ブランド名やロゴを見て分かる「助成想起」と、ヒントがなくても自ら思い出せる「純粋想起」などから、認知の広さや強さを捉えます。
ただし、認知は単に名前を知っているかだけではありません。「何の商品・サービスを提供するブランドか」「どのような価値があるか」まで結びついているかを見ることで、認知の質も確認できます。ブランド認知を高める際は、知っている人を増やすだけでなく、どのように認識されたいかまで設計することが重要です。
ブランド認知における純粋想起・助成想起・第一想起の違い
ブランド認知を捉える代表的な考え方が、純粋想起・助成想起・第一想起です。純粋想起はヒントなしでブランド名を思い出せる状態、助成想起はブランド名を提示されたときに知っていると回答できる状態を指し、認知の深さを確認できます。
第一想起は、特定の商品カテゴリーについて聞かれた際に最初に思い浮かぶブランドです。単に「知っている人の割合」を見るだけでなく、どの程度強く記憶され、競合より先に思い出されているかまで確認することで、ブランドの立ち位置を具体的に把握できます。
| 項目 | 意味 | 質問例・確認できること |
|---|---|---|
| 純粋想起 | ブランド名などのヒントがなくても、自分からブランドを思い出せる状態 | 「○○と聞いて思い浮かぶブランドはありますか？」と質問し、自発的に候補として想起される強さを確認する |
| 助成想起 | ブランド名やロゴを提示されたときに、そのブランドを知っていると認識できる状態 | 「次のうち知っているブランドを選んでください」と質問し、どの程度広く認知されているかを確認する |
| 第一想起 | 複数のブランドが思い浮かぶ中で、最初に想起されるブランド | 「○○と聞いて最初に思い浮かぶブランドは？」と質問し、競合より先に思い出される強さを確認する |
ブランド認知と知名度・広告認知・ブランドイメージの違い
ブランド認知と似た言葉に、知名度・広告認知・ブランドイメージがあります。知名度は名前を知っている程度、広告認知は広告を見た記憶、ブランドイメージはブランドに対して抱く印象や連想を表し、それぞれ確認している対象が異なります。
一方、ブランド認知では「そのブランドを認識し、何を提供する存在か理解しているか」を捉えます。似た指標を同じものとして扱うと施策の評価を誤りやすいため、まず何を測りたいのかを明確にし、それぞれの指標を使い分けることが大切です。
| 項目 | 何を表すか | 具体的な状態 |
|---|---|---|
| ブランド認知 | ブランドを知り、商品・サービスや提供価値と結びつけて認識している状態 | 「この会社は○○を提供しているブランド」と理解している |
| 知名度 | ブランド名や企業名そのものを知っている度合い | 「名前は聞いたことがあるが、何をしている会社かは詳しく知らない」 |
| 広告認知 | そのブランドの広告に接触したことを認識・記憶している状態 | 「このブランドのWeb広告やテレビCMを見たことがある」 |
| ブランドイメージ | ブランドに対して抱いている印象や連想 | 「専門性が高い」「親しみやすい」「高品質」といった印象を持っている |
ブランド認知を含め、ブランドの価値を整理し、顧客に伝えていく考え方について詳しく知りたい方は、以下の記事もあわせてご覧ください。
ブランド認知を高めるメリット
商品・サービスを比較検討する際の候補に入りやすくなる
ブランド認知が高まると、商品やサービスを必要としたときに、自社が比較検討の候補として思い出されやすくなります。どれだけ品質が高くても、そもそも存在を知られていなければ、検索や比較の段階で候補に入ることは難しくなります。
特に競合が多い市場では、購入や問い合わせの直前だけでなく、それ以前からブランドとの接点を持ってもらうことが重要です。必要性が生まれた瞬間に「この会社も検討しよう」と想起される状態をつくることが、将来の選択肢に残るための土台になります。
価格だけではなくブランドの価値で選ばれる土台になる
ブランド認知を高め、特徴や価値まで理解されるようになると、価格や機能だけではなく「このブランドだから選びたい」という判断につながりやすくなります。競合と似た商品・サービスを扱う場合でも、選ばれる理由をつくりやすくなります。
ただし、認知度が高いだけで価格競争を避けられるわけではありません。顧客にとって意味のある価値やブランドらしさが認識されていることが前提です。認知施策では、露出量を増やすだけでなく、どの価値を記憶してもらうかまで設計する必要があります。
指名検索・口コミ・広告反応など次の行動につながりやすくなる
ブランド認知が高まると、ブランド名で検索する指名検索や、SNSでの言及、口コミなど、その後の行動が増える可能性があります。広告を見た際にも、すでに知っているブランドであれば内容を理解しやすく、比較検討へ進むきっかけになりやすくなります。
一方で、認知が上がれば必ず問い合わせや売上が増えるわけではありません。認知の後には、理解や好意、比較検討といった段階があります。指名検索や広告反応は認知の成果そのものではなく、次の行動につながっているかを見る補助指標として捉えることが重要です。
ブランド認知の測定方法とKPI
認知率・純粋想起率・助成想起率・第一想起率を測る
ブランド認知を測る際は、認知率だけでなく、純粋想起率・助成想起率・第一想起率を組み合わせて確認します。認知率が高くても、ブランド名を自力で思い出せる人が少なければ、必要な場面で候補に入りにくい可能性があります。
たとえば、まず助成想起で「知っている人の広さ」を確認し、純粋想起や第一想起で「どれだけ強く記憶されているか」を見ると、認知の状態を立体的に把握できます。目的に応じて指標を分けることで、次に広さと深さのどちらを改善すべきか判断しやすくなります。
純粋想起・助成想起を測る質問を設計する
純粋想起を調べる場合は、「○○と聞いて思い浮かぶブランドを教えてください」のように、ブランド名を示さずに回答してもらいます。助成想起では、ブランド名や選択肢を提示し、「知っているものを選んでください」と質問するのが基本です。
質問文や選択肢の出し方によって回答は変わるため、継続調査では条件をそろえることが大切です。また、自社だけでなく競合ブランドも同じ条件で確認すると、市場の中でどの程度認知されているかを比較でき、認知施策の優先課題も見つけやすくなります。
認知度を数値で比較する場合は、それぞれの想起率を算出します。基本的な計算方法は以下の通りです。
純粋想起率＝自社ブランドを自発的に回答した人数 ÷ 調査対象者数 × 100
助成想起率＝ブランドを提示した際に「知っている」と回答した人数 ÷ 調査対象者数 × 100
第一想起率＝最初に自社ブランドを回答した人数 ÷ 調査対象者数 × 100
同じ条件で定期的に調査することで、自社のブランド認知がどの程度変化しているかを比較しやすくなります。
アンケート・インタビュー・ブランドリフト調査を目的に応じて使い分ける
ブランド認知の調査方法は、知りたい内容によって使い分けます。アンケートは認知率や想起率を数値で把握しやすく、競合との比較や時系列での変化を見るのに適しています。インタビューは、ブランドをどう理解し、どんな印象を持っているかを深く探る際に有効です。
広告施策の前後で認知や好意の変化を確認したい場合は、ブランドリフト調査も選択肢になります。重要なのは、調査手法を先に決めるのではなく、「認知の広さを知りたいのか」「認識内容まで知りたいのか」など、確認したい問いから方法を選ぶことです。
指名検索数・直接流入・SNSでの言及・広告指標は補助KPIとして見る
指名検索数・直接流入・SNSでの言及数・広告のインプレッションなどは、ブランド認知の変化を捉える補助KPIとして活用できます。継続的に増えていれば、ブランドへの接触や関心が広がっている可能性を確認する材料になります。
ただし、これらはブランド認知そのものを直接測る指標ではありません。指名検索は既存顧客の行動でも増え、インプレッションは見られていなくても計上される場合があります。認知率や想起率の調査と組み合わせ、複数の指標から変化を判断することが重要です。
| 分類 | 主な指標 | 確認できること |
|---|---|---|
| ブランド認知を直接測るKPI | 認知率・純粋想起率・助成想起率・第一想起率 | どれだけ知られているか、どの程度強くブランドを思い出してもらえているか |
| 認知の変化を見る補助KPI | 指名検索数・直接流入・SNSでの言及数 | ブランドへの関心や、自発的にブランドを探す行動が増えているか |
| 各施策のKPI | インプレッション・リーチ・クリック数など | 広告やコンテンツがどれだけ接触機会をつくり、反応を得られたか |
ブランド認知を高める5つのステップ
STEP1｜ブランド認知を高める目的と対象顧客を明確にする
ブランド認知を高める施策を始める前に、まず「何のために認知を高めるのか」と「誰に知ってほしいのか」を明確にします。新規顧客の獲得、特定市場への参入、企業イメージの刷新など、目的によって狙う相手や必要な認知の状態は変わります。
対象顧客が曖昧なまま露出だけを増やすと、認知は広がっても事業成果につながらない可能性があります。どの顧客に、どの場面で思い出してほしいのかまで整理し、目的に対応するKPIを設定することで、その後の調査や施策を一貫して設計しやすくなります。
STEP2｜現在の認知状況・競合・顧客接点を調査する
次に、現在どの程度認知されているか、競合と比べてどのような位置にいるかを確認します。認知率や想起率だけでなく、顧客がブランドに持つ印象、どこで知ったのか、どの接点で理解が深まったのかまで調べると、課題が見えやすくなります。
同時に、競合がどの価値を訴求し、どのチャネルで接点をつくっているかも確認します。自社の強みと市場での認識にずれがある場合は、単純に広告量を増やす前に、伝える内容を見直す必要があります。まず現状を把握することが、施策の精度を高める土台です。
STEP3｜「誰に、何のブランドとして認知されたいか」を定義する
現状を把握したら、「誰に、何のブランドとして認知されたいか」を具体的に定義します。たとえば単に「品質が高い会社」ではなく、対象顧客にとってどんな課題を解決し、競合とは何が違うのかまで整理すると、伝えるべき価値が明確になります。
この定義が曖昧だと、広告・Webサイト・営業資料などで発信する内容がばらつき、認知は広がっても意図したイメージが残りません。対象顧客と提供価値、競合との違いを整理し、ブランドとして一貫して伝える軸を定めることが重要です。
「誰に、どのような価値を持つブランドとして認識されたいか」を整理するうえでは、ブランド全体の戦略設計も重要です。ブランド戦略の考え方や具体的な進め方については、以下の記事で詳しく解説しています。
STEP4｜顧客接点ごとに伝える内容と施策を設計する
認知してほしい価値を定めたら、顧客がブランドと接する場面ごとに、何をどのように伝えるかを設計します。広告、検索、SNS、Webサイト、店舗、営業など、接点によって役割は異なりますが、伝えるブランドの核まで変えてしまうと印象が分散します。
大切なのは、すべてのチャネルで同じ表現を使うことではなく、一貫した価値を各接点に合わせて伝えることです。顧客がどの接点からブランドを知っても、同じ価値や特徴を認識できる状態をつくることで、ブランドとしての印象も蓄積されやすくなります。
ブランドの価値を広告やWebサイト、SNSなどの顧客接点でどのように伝えるかについては、ブランドコミュニケーションの設計も重要です。具体的な手法や進め方については、以下の記事もあわせてご覧ください。
STEP5｜ブランドKPIと施策KPIを分けて効果測定・改善する
施策を実行した後は、ブランド認知の変化と各施策の成果を分けて確認します。認知率や想起率はブランド全体の変化を見るKPI、広告の表示回数やクリック数、SNSの反応などは施策ごとの動きを見るKPIとして整理すると、評価しやすくなります。
短期間の数値だけで結論を出さず、同じ条件で継続的に測定することも重要です。どの施策が接触を増やし、その結果として認知や想起がどう変化したかを追うことで、効果の高い接点へ投資を寄せるなど、次の改善判断につなげやすくなります。
ブランド認知を高める具体的な方法
Web広告・マス広告・OOHで幅広い層との接触機会を増やす
Web広告・テレビCMなどのマス広告・OOHは、短期間で多くの人との接触機会をつくりやすい手法です。特に、まだブランドを知らない層へ広く存在を知らせたい場合や、新商品・新サービスの立ち上げ時に認知を一気に広げたい場合に活用できます。
一方で、露出を増やすだけでは「見たことがある」で終わることもあります。誰に何を覚えてほしいのかを決め、クリエイティブやメッセージを統一することが重要です。媒体ごとの到達範囲や接触頻度、費用を比較し、認知させたい対象に合わせて選びましょう。
SEO・オウンドメディアで継続的な情報接点をつくる
SEOやオウンドメディアは、顧客が課題や情報を検索しているタイミングでブランドとの接点をつくれる手法です。広告のように露出を買うのではなく、検索され続けるテーマで記事を蓄積することで、継続した接触を生み出せる点が特徴です。
ただし、検索順位を上げることだけを目的にすると、ブランド認知にはつながりにくくなります。記事を通じて専門性や考え方を伝え、読者が「この領域に詳しい会社」と理解できる状態をつくることが重要です。サービスページや事例への自然な導線もあわせて設計しましょう。
SNS・インフルエンサーを活用して接触頻度と話題化を高める
SNSは、日常的な接触を重ねながらブランドを知ってもらい、投稿への反応や共有を通じて認知を広げやすい手法です。インフルエンサーを活用すれば、自社だけでは接点を持ちにくい層へ、第三者の発信を通じてブランドを届けることもできます。
一方で、話題になることと、狙ったブランドイメージが残ることは同じではありません。投稿内容や起用する人物がブランドの価値と合っているかを確認し、フォロワー数だけで判断しないことが大切です。リーチだけでなく、その後の検索や反応もあわせて見ていきます。
PR・メディア露出によって第三者を通じた接点を増やす
PRやメディア露出は、自社から直接発信する広告とは異なり、ニュースや記事など第三者の文脈を通じてブランドを知ってもらえる手法です。企業の取り組みや独自データ、新しい商品・サービスなど、社会や読者にとって意味のある情報がある場合に効果を発揮します。
ただし、掲載されること自体を目的にすると、一時的な露出で終わることがあります。どの媒体の、どの読者に届けたいのかを考え、伝えたい価値と発信テーマを結びつけることが重要です。公開後の指名検索やサイト流入の変化も確認しましょう。
イベント・展示会・店舗などリアルな接点をつくる
イベント・展示会・店舗などのリアルな接点は、ブランドを実際に見たり、触れたり、担当者と話したりできるため、オンラインだけでは伝わりにくい価値を体験として届けられます。特にBtoBでは、展示会が初回接点となり、その後の商談につながることもあります。
認知を目的とする場合でも、来場者数だけで成果を判断しないことが重要です。どんな印象を持ってもらいたいかを決め、空間・接客・配布物・展示内容まで一貫させます。イベント後の指名検索や問い合わせを確認すると、行動まで把握しやすくなります。
Webサイト・営業資料・商品やサービスの体験までブランドの一貫性を保つ
広告やSNSで興味を持ってもらえても、Webサイトや営業資料、商品・サービスで受ける印象が大きく異なると、ブランドへの理解は定着しにくくなります。認知を高めるには、最初の接点だけでなく、その後の体験まで一貫させることが重要です。
ロゴや色をそろえるだけではなく、言葉遣い、写真、提案内容、サービス体験などにもブランドの価値を反映させます。接点が多い企業ほど、担当部署ごとに表現が分かれやすいため、ガイドラインや共通方針を整え、社内で判断基準を共有しておくと運用しやすくなります。
| 方法 | 主な役割・向いているケース | 主に確認する指標 |
|---|---|---|
| Web広告・マス広告・OOH | 新しい顧客層へ広く接触し、短期間でブランドの存在を知らせたい場合に向いている | リーチ・接触頻度・認知率・助成想起率 |
| SEO・オウンドメディア | 顧客が課題を検索する場面で継続的に接点をつくり、専門性やブランドへの理解を深めたい場合に向いている | 自然検索流入・指名検索数・記事閲覧・認知率 |
| SNS・インフルエンサー | 継続的な接触や共有を通じて、ブランドを知る人や話題を広げたい場合に向いている | リーチ・エンゲージメント・SNS言及数・指名検索数 |
| PR・メディア露出 | ニュースや第三者メディアを通じて、新たな層への認知やブランドへの理解を広げたい場合に向いている | 掲載数・メディア経由流入・指名検索数・認知率 |
| イベント・展示会・店舗 | 実際の体験や対話を通じて、ブランドの価値を深く理解してもらいたい場合に向いている | 来場者数・商談数・イベント後の想起率・問い合わせ数 |
| Webサイト・営業資料・サービス体験 | 認知後の顧客にブランドの価値を正しく理解してもらい、各接点で一貫した印象を形成したい場合に向いている | サイト行動・問い合わせ数・ブランドイメージ調査・顧客評価 |
ブランド認知を高めるときの注意点
認知度だけを追わず「誰に・何のブランドとして認知されるか」を決める
ブランド認知を高めるときは、認知率の数字だけを追わず、「誰に、何のブランドとして覚えてほしいのか」を先に決めることが重要です。幅広い人に名前を知られていても、狙う顧客に価値や特徴が伝わっていなければ、比較検討や購買にはつながりにくくなります。
たとえば、認知率が上がっていても「安いブランド」という印象が強まり、本来伝えたい品質や専門性が認識されていないケースも考えられます。認知の量とあわせて、どのようなイメージが形成されているかを調査し、意図した認知とのずれを確認しましょう。
インプレッションやクリック数とブランド認知度を混同しない
広告のインプレッションやクリック数が増えても、それだけでブランド認知が高まったとは判断できません。インプレッションは表示回数、クリック数は反応回数であり、ブランドが記憶されたかどうかを直接示す指標ではないためです。
施策KPIとブランドKPIを分けて見ることが重要です。広告ではリーチやクリックを確認しつつ、別途アンケートなどで認知率・純粋想起率・助成想起率の変化を測ります。接触量と認知の変化を並べて見ることで、施策が本当にブランドの記憶形成につながったかを判断しやすくなります。
顧客接点ごとに異なるブランドイメージを形成しない
広告では親しみやすさを訴求し、Webサイトでは高級感を強く出すなど、顧客接点ごとにブランドの見え方が大きく異なると、「結局どんなブランドなのか」が伝わりにくくなります。接点が増えるほど、認知の量だけでなく印象の一貫性が重要になります。
すべての媒体を同じデザインにそろえる必要はありませんが、ブランドの核となる価値やメッセージは共通させるべきです。各チャネルの特性に合わせて表現を変えながらも、顧客がどこで接しても同じブランドらしさを感じられる状態を目指しましょう。
短期的な露出だけで判断せず継続的に認知の変化を測定する
ブランド認知は、一度の広告出稿やキャンペーンだけで定着するとは限りません。生活者が複数回ブランドに接触し、商品やサービスとの関係を理解する中で、少しずつ記憶やイメージが形成されます。そのため、短期間の数値だけで施策の良し悪しを判断しないことが大切です。
同じ条件で認知率や想起率を定期的に測り、どの層で変化が起きているかを確認します。施策ごとの接触量や指名検索などもあわせて追うことで、認知の変化が一時的なものか、継続しているものかを見極め、次の投資判断につなげやすくなります。
大企業では複数部署・代理店・チャネルをまたいだ推進体制を整える
大企業では、マーケティング、広報、営業、事業部など複数の部署が顧客との接点を持つため、部署ごとに異なるメッセージを発信すると、ブランドの印象がばらつきやすくなります。代理店や制作会社など外部パートナーが多い場合も同様です。
まず、ブランドとして共通して伝える価値と、各部署が調整できる範囲を明確にします。そのうえで、ガイドラインやレビュー体制、担当者間の共有方法を整えることが重要です。認知施策を個別に進めるのではなく、複数の顧客接点を横断して管理できる体制をつくりましょう。
ブランド認知向上の事例
大和ハウス工業｜市場に十分伝わっていなかった価値を、調査からブランド戦略・顧客接点まで再設計
大和ハウス工業が展開する賃貸住宅「D-ROOM」では、デザイン性に優れた物件を多く持ちながら、その価値が市場に十分知られておらず、ブランドの実態と認知にギャップがありました。そこでセブンデックスは、定量・定性調査を通じて市場ニーズとD-ROOMが持つ強みを整理し、どのような価値を市場へ届けるべきかを検証しました。
調査では、競合がステータス性や華やかさを訴求する一方で、「心安らぐ暮らし」と「独自性」へのニーズが確認されました。こうした結果をもとに、ブランド全体のフラッグシップとして「D-ROOM PREMIUM」を立ち上げ、ブランドプロポジションやタグライン「余韻をあじわう住まい」、ブランドストーリーを設計しました。
さらに、カラーやタイポグラフィ、トーン&マナーなどのビジュアルアイデンティティを整え、ブランドサイトまで一貫して制作しています。単にブランドの露出を増やすのではなく、実態として持っていた価値を調査から言語化し、顧客接点まで一貫して届けることで、「何のブランドとして認知されたいか」を設計した事例です。
uFit｜製品単位の訴求から、ブランドとして認知される状態へ再設計
uFitでは、多くの商品を展開する中で製品単位の訴求が中心となり、「uFitというブランドがどのような価値を提供するのか」という全体像が十分に定まっていないことが課題でした。そのためセブンデックスは、自社・競合・顧客の3つの視点からブランドを整理し、エグゼクティブインタビューやユーザーインタビュー、製品体験などを通じて、顧客ニーズや製品の特徴、開発背景を把握しました。
そのうえで「誰に、どのような価値を提供するブランドなのか」を言語化し、今後のブランド活動の核となるブランドアイデンティティを設計。さらに、デザインコンセプトやカラー、フォント、写真表現などのビジュアルアイデンティティを策定し、ブランドガイドラインとして整理しました。
ECサイトについても、製品を並べるだけではなく、uFitの世界観や価値が伝わる構成へ刷新しています。製品ごとに分散していた認知を、ブランド全体への認知につなげるために、価値の定義からビジュアル、Webサイトまで一貫させた事例です。セブンデックスでは、こうしたブランド価値の整理と顧客接点への実装を通じて、ブランド認知の拡大を支援しています。
まとめ｜ブランド認知を高めるには「どれだけ知られるか」だけでなく「どう認知されるか」を設計する
ブランド認知を高めるうえでは、単にブランド名を知っている人を増やすだけでなく、「誰に、どのような価値を持つブランドとして認識されたいか」を明確にすることが重要です。認知率や想起率を確認しながら、広告やWebサイト、SNSなどの顧客接点で一貫した価値を伝えていく必要があります。
認知率や純粋想起率などのブランドKPIと、指名検索や広告反応などの施策KPIを分けて捉えることで、現在の課題や次に改善すべきポイントも明確になります。自社の認知状況を継続的に確認しながら、施策や顧客接点を見直していくことが大切です。
一方で、「市場からどのように認知されているのか」「どの価値を強く伝えるべきか」を自社だけで判断することが難しい場合もあります。セブンデックスでは、ブランド認知度調査からブランド戦略、Webサイトなど顧客接点への反映まで支援しています。詳しい支援内容は「ブランド認知度調査」のページをご覧ください。ブランド認知に課題を感じている場合は、ぜひご相談ください。
ブランディング支援資料
セブンデックスのブランド構築プロセスと実績詳細が解説されている資料を無料でダウンロードできます。
